1．アンケートの調査対象

2014年4月～5月末の期間において、新卒採用を行っているパチンコホール企業の人事担当者にアンケートを実施。
アンケート回答数　42社

2．アンケートの詳細

1） アンケート調査の目的
今年は景気回復に伴う企業の採用意欲の高まりにより、採用活動に苦戦しているパチンコホール企業が多いという。採用現場の現状把握を目的としてアンケート項目を設定し、実施。

2）アンケート項目
・採用予定人数
・エントリー数
・説明会回数
・説明会予約人数
・説明会参加人数
・一次選考参加人数
・内定出し数
・内定承諾数など

3．調査結果

1）既に内定を出し始めている企業

内定を出し始めている企業は約8割と採用活動のピークであると言える。

2）採用予定人数に対する内定出し人数

採用予定人数に対し、現在何人に内定を出したかというデータを取ったところ、平均は61％となった。
つまり採用予定人数を仮に100名とすると、現時点で61名に内定出しを行っているということになる。

内定を出している企業の、それぞれの採用予定人数に対する内定出し率

中には採用予定人数に対し約2倍の学生に内定を出している企業もあった。
また、採用予定人数に対して内定出し率が20％以下の企業数は12社で、そのうち6社は内定出しが0人であった。

3）内定承諾の割合

内定出しを行っている企業のうち、内定承諾を得ている企業の割合は31%だった。

内定出しを行っている企業の、内定承諾を得ている企業の割合は、6％と極めて低い結果となっている。
内定出しに対する内定承諾率が31％と割合が高い企業がある一方で、ほとんどの企業が内定出しを行ってはいるが、内定承諾には至っていない。

この背景には、各企業における「内定を出し始めている時期」と「承諾の重要度」が関係していると考えられる。例えば、内定を出し始めたばかりの企業では内定承諾の期限がこれからというケースも多いと考えられる。

また、内定承諾を学生に求めない代わりに、就職活動をやめることを内定を出す条件とする企業もある。
現在は質の高い学生に絞って内定を出しているが、選考時期が後半になるほど量を重視した内定出しを行う方針の企業も多く、今後、内定承諾率は上がっていくと思われる。

4）学生と企業の接触回数

学生と企業の接触回数

学生と企業の接触回数に対する内定承諾率の平均

説明会からの学生と企業の接触回数は、16社が4回と圧倒的に多い結果となった。
接触内容に関しては、説明会やグループディスカッション、面接などの一般的な選考の他にも、懇親会（飲み会）や面談、店舗見学会なども含まれている。

また、学生と企業の接触回数を5～6回行っている企業は、内定承諾率が高い傾向がみられる。5～6回学生と会っている企業の多くが、面接だけでなく、選考に含まれない面談を行っている。
学生と企業の接触回数が多いと、学生の企業への理解度が増すため、内定承諾率が高くなるという結果になったと考えられる。

5）エントリー数上位5社

一般的に多くの学生を採用するためには、エントリー数を増やすことが最も重要な方法であると考えられている。しかし、4位のD社と5位のE社は内定承諾数が0という結果が出ている。
このことから、エントリー数が増えれば、内定承諾数が増えるとは一概には言えないのではないか、とも言える。

6）説明会参加人数に対する一次選考参加率下位5社

説明会参加人数に対する一次選考参加率下位5社に共通して内定承諾数が0％という結果が出ている。
このことから、説明会から一次選考に参加する学生の率と内定承諾率は関係性があると推測することができる。
説明会において参加学生に対して、企業の考えや良さをしっかり印象付けられると一次選考参加率もあがり、さらには内定承諾率にも影響が及ぶと考えられる。

4.今回のアンケート結果に基づく考察

内定承諾に関しては、短い期間の中で求める企業もあれば、長い期間を設ける企業もあるため、一概には言えないが、内定出しを84％の企業が行っている中で、平均内定承諾率が6％であることは、やはり厳しい採用活動状況であるといえる。

母集団の形成のためにはナビや合同説明会にお金をかけるということが一つの方法ではあるが、実際にエントリー数が多い企業であるにも関わらず、内定承諾を得ることができていないという企業もある。
つまり母集団を増やせば内定承諾数が上がるとは一概にいうことはできないと考えられる。

説明会からの一次選考参加率が低い企業は内定承諾率も低いという結果から、説明会は内定承諾率を上げるための重要なポイントになると考えられる。

他にも、学生との接触回数が多い企業は、内定承諾率が高い。これは、選考時期にも関係してくると考えられるが、選考中に入社志望度を高めることができた結果と推測することができる。

来年にかけて選考活動が短縮されることに伴い、学生は興味のある企業に集中し、不人気業界では応募者が減り、内定辞退者が増加する恐れがある。これを考えると、来年以降の採用に過度の期待をかけるのではなく、今年の採用活動において、しっかり予定人数を採用すべきであることは間違いない。
説明会における取り組みや、面談などで接触頻度を上げるという方法は、今からでも対応可能である。今後の採用活動を成功させるために、これらのことをいかに工夫して行えるかが重要と考えられる。

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